この記事は、これから休職する人や、休職中の人に向けた内容です。
癌の治療で休職することになった筆者が、休職中のお金の不安をどうやって解消したかについて、自身の経験談を交えつつ、お伝えします。
休職中のお金の不安が少しでも軽減できるよう、是非、参考にしてみてください。
病気や怪我で会社を休職することになったら、その期間のお金をどうするかって不安になりますよね。
私もそうでした。
膵臓癌が発覚し、すぐに手術ということで、あれよあれよと休職が決まってしまい、何もかもが不安な状況だったのですが、当然、その中にお金の不安もあったのです。
休職中の生活費、治療費ってどうなるんだろうという不安ですね。
結果的に、私の場合、傷病手当金やGLTD（団体長期障害所得補償保険）といったものが利用できたので、休職中もそこからの収入があります。
それに、治療費については、高額療養費制度により自費の限度額が抑えられ、医療費控除により支払った税金もいくらか還付されています。
何となくは知っていたものの、いざ自分がその当事者となってみると、何をいつ利用できるかってよくわからないんですよね。
同じような人にとって少しでも参考になればということで、私の経験談も交えつつ、休職中のお金に関して利用できる制度などをお伝えしたいと思います。
それでは、詳しく見ていきましょう。
目次
休職中のお金の不安って何が原因？
そもそも休職中のお金が不安の原因って何なんでしょうか？
- 収入がなくなったり減ったりしないか
- 支出が増えたりしないか
私もそうでしたが、このような見えない未来に対して、まず不安を抱いてしまいますよね。
休職したことで、収入がなくなったり減ったりしないか
休職は有給休暇とは違うので、もちろん会社からの給料は出ません。
何となく健康保険からの手当とかの収入はありそうだけど…
- 自分は対象となるのだろうか
- 生活するのに十分なのだろうか
- すぐに支給されるのだろうか
なんてことを把握できていないことが、不安につながってしまうように思います。
治療費などで、支出が増えたりしないか
病気や怪我で会社を休職するのであれば、当然、その治療代による支出は増えます。
医療費にも自費の限度額があるってのはわかるんだけど…
- 自分は対象となるだろうか
- 医療費の限度額っていくらなのか
- 自費で全額を建て替えてから請求するのか
なんてことも知っていないと、不安でしかありませんね。
休職中の収入の不安を解消する
病気や怪我で会社を長く休んだ時は、加入している健康保険へ傷病手当金を請求することができます。
支給開始した日から最長1年6ヵ月の間、休職前の給料（標準報酬月額）の3分の2を受け取ることができるという制度です。
もちろん、私も利用していて、とても助けられています。
自分は対象となるのだろうか
病気や怪我で休職中ということであれば、対象となる可能性は高いと思いますが、支給される条件としては以下の通りです。
- 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
- 仕事に就くことができないこと
- 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
- 休業した期間について給与の支払いがないこと
申請書類には、会社・病院による記入欄もあるので、当然ながら、仕事に就けるか否かは個人で判断できません。
生活するのに十分なのだろうか
傷病手当金は、休職前の給料（標準報酬月額）の3分の2ですし、もちろん賞与だって出ないので、収入が減ることは避けられないと考えてください。
もともと生活に余裕があった人でなければ、もとの生活水準を保つのは難しいのではないでしょうか。
休職するような状況になってしまったわけですし、そこは生活レベルを下げるなどの対処をして乗り切るしかないです。
すぐに支給されるのだろうか
傷病手当金が支給される条件に、“連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと”とあるので、それをクリアした時点で請求できます。
ただ、会社・病院に申請書類を記入してもらってから、健康保険組合に請求するという流れになり、実のところ、すぐに支給はされません。
ということで、休職後の2ヶ月くらいは収入ゼロとなる可能性も、想定しておいた方がいいです。
休職中の支出の不安を解消する
病気や怪我による治療代が高額となるような場合、加入している健康保険へ限度額適用認定証を作成してもらっておくと、上限を超えた医療費は支払わなくて済むようになります。
同月に支払った医療費の自己負担額に対して、限度額が決まるという制度です。
私も、癌の摘出手術＆入院をした時に利用しました。
自分は対象となるだろうか
限度額適用認定証は、申請すれば作成してもらえる類のものです。
もちろん、認定証を提示できなければ限度額も適用されるわけもなく、自己負担額を全額支払う必要があります。
医療費の限度額っていくらなのか
高額療養費制度に従い、年齢や所得に応じて医療費の限度額が決まります。
上限額は、年齢や所得に応じて定められており、いくつかの条件を満たすことにより、負担を更に軽減するしくみも設けられています。
全ての方が安心して医療を受けられる社会を維持するために、高齢者と若者の間での世代間公平が図られるよう、負担能力に応じたご負担をいただく必要があります。
ということで、各々の状況によって限度額の計算結果が変わるわけですね。
上記の引用元サイトに詳しく書いてありますが、働いている人でしたら、最低でも1月あたり44400円はかかってしまうようです。
ちなみに、私の場合は、癌の手術をした月に9万円強を自己負担額として支払いました。
自費で全額を建て替えてから請求するのか
限度額適用認定証を提示すれば、医療費の支払い時に限度額を適用してもらえます。
と言うより、そのための認定証ですね。
また、自費で全額を支払ったとしても、高額療養費制度により、後からの払い戻しも可能です。
【PR】お金の相談をしたい⇒『FP無料相談』のススメ
休職中の収入・支出の不安の解消についてはお伝えした通りです。
休職中のお金を不安視する状況ですと、家計そのものを見直さざるを得ない人も少なくないかもしれませんね。
癌になってしまった私もその1人でしたし。
そんな人に向け、リクルート社が提供する『
ファイナンシャルプランナー無料相談』サービスも紹介しておきます。
FPさんの無料相談サービスと言うと、保険や投資信託の検討で利用するものという印象ですが、ここのサービスでしたら、もっと幅広く対応してくれます。
- 家計のお悩み
- 老後資金のお悩み
- 資金運用のお悩み
- 住宅購入・ローンのお悩み
もし、傷病手当金だけじゃ今後の生活が不安…なんて悩んだ場合には、是非、FPさんに無料相談できるサービスを利用してみてはいかがでしょう。
＼好きな日時・場所で何度でも！／FP無料相談 ≫
まとめ …休職中のお金の不安を解消するには？
以上、これから休職する人や、休職中の人に向け、休職中のお金の不安をどうやって解消したかをお伝えしてきましたが、いかがでしたでしょうか？
改めて、整理するとこんな感じです。
休職前よりも収入が減る可能性は高いが、病気や怪我で会社を長く休んだ時は、加入している健康保険へ傷病手当金を請求できる
病気や怪我による治療代による支出は増えるが、加入している健康保険へ限度額適用認定証を作成してもらっておくと、上限を超えた医療費は支払わなくて済む
ということで、休職中のお金に関して使える制度は存在しますので、是非、有効活用してください。
それでも、金銭的に余裕を持った生活は難しいでしょうし、復職後も闘病が続くような場合は、この機会に家計の見直しも検討してみましょう。
当事者じゃないから、よく知らなかったことばかりで、参考になったよ。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
